大会について
Minecraftカップについて
学校教育の現場で使われている「教育版マインクラフト」でつくられた作品を全国・海外から募集し、内容を競い合う大会です。
Minecraftカップでは、プログラミング体験やデジタルものづくりを通じた問題発見・解決を目指すツールとして、世界各国の教育現場で活用されている「教育版マインクラフト(Minecraft Education)」を使って、全ての子どもたちにプログラミング教育やデジタルなものづくりに触れられる機会を届けたいと考えています。
本大会は2019年から始まり、今年で6回目の開催です。過去5年間の大会登録者数は、合計18,092人。集まった作品数は、合計2,024点になりました。
国内はもちろん、海外からの参加も可能です。部門によっては個人参加もできますが、良かったらお友達や先輩、後輩を誘ってチームで参加してみてください。ひとりで取り組む以上のおもしろさや、楽しさを感じられるはずです。
大会パンフレットやポスターの発送を希望する方は、以下のボタンの申し込みフォームから受け付けます。パンフレットは50部。ポスターは12部から無料でお届けします。(ポスターの発送受付は、4月15日から開始。パンフレットの発送は、5月から開始します)
大会の目的
世界中で人気がある「Minecraft」を使ったデジタルなものづくりを通して「ひとりひとりが可能性に挑戦できる場所」を創出します。
21世紀を生きる子どもたちは、不確かな時代を生きぬくために、問題解決能力や他者とのコラボレーションといった、さまざまな能力を身につける必要があるといわれています。日本でも、義務教育や高等学校教育でプログラミング教育が必修化され、身近な問題の発見や解決にコンピュータやソフトウェアを活かしていくことが期待されています。
Minecraftカップは「ひとりひとりが可能性に挑戦できる場所」をコンセプトに、子どもたちそれぞれの個性や能力が発揮される機会を生みだしていきます。
大会スケジュール
スペシャルサポーター
Minecraftカップは、
日本財団の助成を受けて開催しています。
日本財団は「すべての子どもたちに、これからの社会を生き抜く力を育むことができるような機会や環境が提供され、未来への希望が持てるようにする」ことは、社会の責任と考えています。しかし現実には、家庭の抱える困難が複雑・深刻化し、地域のつながりも希薄になる中で、安心して過ごせる居場所がなく、孤立してしまう子どもも少なくありません。
そこで、子どもたちが安心して過ごせる環境で、自己肯定感、人や社会と関わる力、生活習慣、学習習慣など、将来の自立に向けて生き抜く力を育む「子ども第三の居場所」を全国に拡げており、ここをハブとして、行政、NPO、市民、企業、研究者の方々と協力し、誰一人取り残されない地域子育てコミュニティをつくることで「みんなが、みんなの子どもを育てる」社会を目指しています。
本大会が取り扱う教育版マインクラフトは、想像力・協働性・問題解決能力・探求心・プログラミング的思考が身につくなど、高い教育効果があるため、現在多くの学校の授業として導入されていますが、地方や困窮世帯の子どもなどにはまだ充分に行き届いておらず、また指導者不足も課題となっています。
日本財団としては、未来を担う子どもたちのために、Minecraft カップの大会目的に共感し、開催を支援するとともに、教育版マインクラフトの全国的な普及展開を行う「デジタルものづくりコミュニティ」の形成に取組み、すべての子どもたちに豊かな体験プログラムが行き届くよう、⼤会運営委員会とタッグを組んで活動していきます。
大会パートナー・
協力・後援・運営団体
ゴールドパートナー
シルバーパートナー
決まり次第、お知らせします。
ブロンズパートナー
メディアパートナー
特別パートナー
協力
自治体パートナー
決まり次第、お知らせします。
後援
運営団体
Minecraftカップ
運営委員会
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1964年生まれ。東京大学法学部卒業後、1986年通商産業省に入省。慶應義塾大学SFC助教授を経て2001年参議院議員初当選(東京都)。12年間の国会議員在任中、文部科学副大臣を2期務めるなど、教育、医療、スポーツ・文化、科学技術イノベーション、IT政策を中心に活動。2014年2月より、東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学政策メディア研究科兼総合政策学部教授に同時就任(2023年春まで)
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東京工業大学大学院修了後、静岡県高等学校教諭、東京学芸大学講師・助教授、東京工業大学助教授・教授、白鷗大学教育学部長・教授、を経て、現在、東京工業大学名誉教授、(一社)ICT CONNECT 21会長、(一社)日本教育情報化振興会名誉会長、(NPO)P検理事長、工学博士など。専門は、教育工学。主な著書は、「AIと人間の学び」(ジャムハウス、2022)など。
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高校時代、阪神淡路大震災に際し、何もできない自分に歯がゆさを感じ、大学進学以降、NPOの事業サポートや社会活動を行う人たちのネットワーク化など様々な社会事業に取り組んできた。東日本大震災においては、762団体ものNPO団体が参画した東日本大震災支援全国ネットワーク(JCN)の立ち上げにかかわり、いざというときの底力と継続的な連携の難しさを思い知った。そこで緊急時だけでなく普段からセクターを超えて協働できる若者が集い学び合うコミュニティー「社会創発塾」をプロデュース。16年には公益財団法人日本ユースリーダー協会(会長:三村明夫氏)が主催する若者力大賞のユースリーダー支援賞を受賞。
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1979年生まれ。神奈川県鎌倉市出身。慶應義塾大学法学部法律学科卒業。 2003年弁護士登録。弁護士のほか、気象予報士、マンション管理士、ファイナンシャルプランナー(AFP)、医療経営士(2級)、防災士等の資格を活かし弁護士業務や教育活動に従事。内閣府行政刷新会議事務局上席政策調査員として出向中に東日本大震災が発生。日弁連災害対策本部室長を兼任し復興政策に関与。経験をもとに「災害復興法学」を創設し、「被災したあなたを助けるお金とくらしの話」をはじめとする防災教育を展開する。岩手大学地域防災研究センター客員教授、北海道大学公共政策学研究センター上席研究員、慶應義塾大学、青山学院大学、日本福祉大学、長岡技術科学大学で講師等を務める。中央大学大学院公共政策研究科客員教授や文部科学省原子力損害賠償紛争解決センター総括主任調査官も務めた。2017年に新潟大学大学院現代社会文化研究科に提出した災害復興法学に関する論文により博士(法学)を取得。産学官の公職・役職多数。趣味は珈琲・ラーメン・スイーツ巡りを兼ねた街歩き。
大会運営アドバイザー
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松江市生まれ。元埼玉県の高校教諭。明治大学等で講師(教育学)を務めた。 2011年、居場所のない若者を支援する「NPO法人さいたまユースサポートネット」を設立。 著書に「ドキュメント高校中退~いま、貧困が生まれる場所~」など、共・編著に「若者の貧困・居場所・セカンドチャンス」、「ここまで進んだ!格差と貧困」、「アンダークラス化する若者たち」、「子ども・若者の居場所と貧困支援」等。
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神戸大学卒、1992年関西電力入社。2018年には経営企画部長に就任し、中期経営計画の策定や、コスト構造改革を担当。2022年6月に広報室長に就任。幅広い世代への、エネルギーに関するPRの責任者を務める。
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児童生徒1人1台の学びを見据えた、教育ICT情報Webメディア「こどもとIT」初代担当編集長。現在はプロデューサーとして、出版社の編集力で教育ICTにまつわる企業や学校の課題解決の支援に従事。日本で初めてのマインクラフトマーケットプレイスオフィシャルパートナーとして、タツナミシュウイチ氏とともに現在も多数のクリエイター作品を世に送り出している。
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日本のマイクロソフトでの教育版マインクラフトを数年担当。教育版マインクラフトの活用事例などを掲載した授業・校務活用素材ポータルの開設に尽力するなど、小学校、中学校、高校において、教育版マインクラフトを授業で活用してもらう活動を行う。マイクロソフトでは、教育市場へのマーケティングやエバンジェリストなどを経験。
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1965年兵庫生まれ。埼玉大学卒、神戸大学経営学研究科修士課程(MBA)修了。1988年川崎重工業入社後、航空宇宙部門でのヘリコプター営業を経て、広報部門で企業広報を担当。神戸市のメリケンパークにある、企業ミュージアム「カワサキワールド」創設の責任者として活躍。その後、総務部門・人事部門を経験し、2017年にコーポレートコミュニケーション部長に着任。ステークホルダーの満足度向上に資する取り組みとして、企業広報の「ワンボイス化」を推進し、PR業務・IR業務・SR業務の相乗効果を図るべくコーポレートコミュニケーション総括部を設立。2024年より総務本部長と兼務、地域渉外活動も加わり、幅広いステークホルダーリレーションに取り組む。
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1965年兵庫県生まれ。1989年積水ハウス入社。賃貸住宅シャーメゾンや特殊建築を含む住宅のスペシャリスト。支店長や常務執行役員を経て、2023年より専務執行役員 秘書・渉外担当、ESG経営推進本部長となる。住宅業界での豊富な知識と経験を活かし、住宅各社や団体と連携したより良い住宅政策活動に注力すると同時に、積水ハウスグループの「全従業員参画型」ESG経営に取り組んでいる。